【掲載】Forbes誌にスーパーホテル様への睡眠サポートが特集されました
こんにちは、Lifreeの高橋です。
2024年12月24日のForbesに弊社が睡眠サポートをしている
スーパーホテル様への取り組みが特集されました。
3回にわたって特集がされますのでぜひご覧ください。
「働き方改革」関連法が公布されて6年。
残業時間の規制が厳格化し、残業60時間以上の割合は減っているが、
意外なデータがある。20〜59歳の勤労世代の睡眠時間がどんどん減っているのだ。
なぜ睡眠時間が削られているのか？
厚生労働省は「睡眠必要量」を勘案して、6時間以上8時間未満を「十分な睡眠時間」と設定。
短い睡眠を、高血圧、糖尿病、心疾患や、うつ病などの精神的健康に強く関連するとしている。
政府の「健康日本21」の2023年調査によると、
「ここ1カ月間、あなたは睡眠で休養が充分とれていますか」という問いに対して、
勤労世代の20代から50代まですべての世代で、「休めている」「まあまあ休めている」が2009年から減少。
一方、不十分な睡眠時間の勤労世代は2009年に39.51%だったが、
2019年の段階で46.07%（その後の統計は未定だが、増えていると推測されている）と増加している。
「睡眠負債」という言葉が流行語大賞トップテンに選ばれたのが2017年。
睡眠負債が認知症につながると指摘された後も、ますます睡眠時間は減っているのだ。
なぜ日本人は寝る時間を削るのか？
実はアメリカ疾病予防管理センター（CDC）の調査によると、日本だけでなく、
イギリス、アメリカ、カナダ、ドイツでも睡眠不足が指摘されている。
米ランド研究所は主な原因を、スマホ依存など「24時間対応型社会」の生活様式に関係しているという。
古くは、チェルノブイリ原発事故、スリーマイル島原発事故などの惨事から医療ミス、交通事故、労働生産性の低下なども、
睡眠不足が関連していると言われている。
ここで興味深いケースを紹介したい。
■企業向けサポートはこちらから
