健康経営における睡眠改善の事例集｜国内外企業の最新動向

みなさんこんにちは！
睡眠の専門家Lifreeの高橋です。

近年、「健康経営」という言葉が広く浸透し、
従業員の健康を経営戦略の一部として捉える企業が増えています。
その中でも今、注目度が急速に高まっているのが「睡眠」を切り口にした健康経営施策です。

睡眠は、単なる体調管理ではなく、
・日中の集中力・判断力
・生産性・パフォーマンス
・メンタル不調・離職リスク

と密接に関係しており、
健康経営の中でも“成果が見えやすい領域”と言われています。

本記事では、
・健康経営においてなぜ睡眠が重要なのか
・企業はどのような睡眠施策を行っているのか
・実際に成果につながった国内外の事例

を整理し、特にLifreeが実際に支援した企業事例をも含めて解説します。

なぜ今、健康経営で「睡眠」が重要なのか

厚生労働省が公表している「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、
睡眠は健康維持に不可欠な休養活動であり、

・睡眠時間
・睡眠休養感（しっかり休めた感覚）

の両方を確保する重要性が示されています。

また、健康経営の文脈では
欠勤（アブセンティーズム）だけでなく、
→出社しているが、体調不良や睡眠不足により
　本来の力を発揮できていない状態（＝プレゼンティーズム）

が、生産性低下の大きな要因になることが知られています。

睡眠不足は、
・生活習慣病リスク
・メンタル不調
・ヒューマンエラー
・サービス品質の低下

などにつながりやすく、
企業が組織として向き合う価値のあるテーマなのです。

健康経営における睡眠施策は5つのタイプに分かれる

企業の睡眠改善施策は、大きく次の5タイプに整理できます。

働き方・制度型（勤務間インターバル、残業抑制、夜間連絡ルールなど）
職場環境型（仮眠室、休憩スペース、照明・音環境）
教育・研修型（睡眠セミナー、管理職教育）
テクノロジー活用型（睡眠計測アプリ、ウェアラブルデバイス）
医療・専門連携型（睡眠障害のスクリーニング、個別支援）

もちろん組み合わせて実施することも可能です。
ただ重要なのは、自社の課題に合った施策を組み合わせることです。

健康経営における睡眠改善｜国内事例

■ トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車は、健康経営の取り組みとして、従業員の睡眠改善に注力しています。
自社の寮や宿泊施設において、快眠を促す設備や環境を整えたり、
睡眠に関する研修を実施するなどの取り組みを行っています。

■ ソニー株式会社
ソニーは、健康経営の一環として、従業員の健康管理やストレスマネジメントに取り組んでいます。
睡眠改善に関しても、睡眠時の環境整備や睡眠の質を向上させるための研修などを実施しています。

■ 日本マクドナルド株式会社
日本マクドナルドは、店舗従業員向けに「睡眠研修」を実施しています。
従業員が良質な睡眠をとることで、健康に貢献するとともに、サービスの質の向上にもつながると考えています。

■ リコージャパン（Lifreeが支援）
睡眠データを活用した「可視化 × 改善」プログラム事例

背景・課題
従業員の健康課題の中でも、
「睡眠の質にばらつきがあり、パフォーマンスに影響している」点が課題でした。

実施した施策（Lifree支援）
・睡眠状態テストを活用した睡眠の可視化
・データに基づく個別フィードバック
・セミナーとデータ活用を組み合わせた睡眠改善セミナー
・睡眠時無呼吸症候群予備軍で希望者には計測

成果・変化
・従業員が自分の睡眠を客観的に把握
・行動変容（就寝時刻・生活習慣の見直し）が促進
・健康経営施策として「測定→改善→検証」の流れが確立
・睡眠時無呼吸症候群予備軍の８割が計測を希望

■ スーパーホテル（Lifreeが支援）
「眠れる職場づくり」を企業文化に組み込んだ事例

背景・課題
スーパーホテルは「ぐっすり眠れる宿」をブランドコンセプトに掲げています。
その一方で、サービス品質を支える従業員自身の睡眠・回復力の確保も
重要な経営課題となっていました。

実施した施策（Lifree支援）
・睡眠状態テストを活用した睡眠の可視化
・データに基づく個別フィードバック
・セミナーとデータ活用を組み合わせた睡眠改善セミナー
・宿泊業特有の勤務リズムを踏まえたカスタマイズ設計で
　睡眠改善プログラム数値改善までの伴走

成果・変化
・従業員が自分の睡眠を客観的に把握
・行動変容（夜勤対応・生活習慣の見直し）が促進
・睡眠を整えることがホスピタリティ向上につながるという共通認識が浸透
・健康経営とブランド戦略を一致させた取り組みとして評価
・睡眠不足度：安全判定37.0％→79.2％、平均5.62→2.95点
・不眠度：重度不眠59.3％→12.5％、平均6.55→2.35点
・抑うつ症状：正常48.1％→87.5％、平均6.22→3.04点

■ NTTドコモ（Lifreeが支援）
全社施策と個別支援を組み合わせた事例

背景・課題
従業員数が多く（7,000人超）働き方も多様な中で、
慢性的な疲労や睡眠不足が生産性・メンタル不調につながるリスクがありました。

実施した施策（Lifree支援）
・睡眠状態テストを活用した睡眠の可視化
・データに基づく個別フィードバック
・全社規模での睡眠改善セミナー
・実践につながる生活設計のフォローアップ
・不調者への睡眠改善プログラムと数値改善までの伴走

成果・変化
・睡眠に対する理解が全社的に向上
・不調者の睡眠・体調指標の数値改善
・健康経営施策として「教育＋フォロー＋検証」が成立

その他の弊社事例

健康経営における睡眠改善｜海外企業の事例

■ Google
Googleは、従業員の睡眠改善に注力しており、従業員に対しては、睡眠に関する講座や研修を実施しています。
また、オフィス内には、休憩スペースや快眠スペースが設置されており、
従業員のリフレッシュにも配慮しています。（CBSニュース）

■ フォード・モーター
フォード・モーターは、従業員の睡眠改善に取り組むために、睡眠障害のスクリーニングや、
睡眠に関するコーチングを提供しています。また、従業員がリフレッシュできるよう、
仮眠室を設置するなどの取り組みも行っています。

■ マッキンゼー・アンド・カンパニー
コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーは、健康経営の一環として、
従業員の健康やストレス管理に注力しており、睡眠改善にも力を入れています。
具体的には、従業員に対して睡眠の重要性を啓発するためのプログラムや、
睡眠環境の改善に関するコンサルティングを提供するなどの取り組みを行っています。

■ アップル
アップルは、従業員の健康と生産性を向上させるために、睡眠改善に取り組んでいます。
具体的には、オフィス内にはリラックスできるスペースや睡眠スペースが設置されており、
従業員の快適な睡眠環境を整えるようにしています。

■ ジョンソン・エンド・ジョンソン
ジョンソン・エンド・ジョンソンは、従業員の健康経営に力を入れており、睡眠改善にも取り組んでいます。
具体的には、睡眠障害を抱える従業員に対して、カウンセリングや専門家のサポートを
提供するプログラムを実施しています。

睡眠施策を成功させる導入ステップ

健康経営として睡眠施策を導入する際は、次の流れが効果的です。

現状把握（睡眠・疲労・ストレス値）
課題の整理（部署・職種・勤務形態）
施策選定（5タイプから組み合わせ）
実行（任意参加・個人情報配慮）
効果測定と改善・検証

睡眠改善施策のKPI・測定指標

主観指標
・睡眠休養感
・日中の眠気
・集中力・疲労感

客観指標
・睡眠時間
・欠勤・遅刻
・残業時間
・ヒヤリハット・業務ミス

「睡眠時間＋睡眠休養感」の両輪で見ることが重要です。

よくある失敗例

・セミナーを聞くだけで終わり、行動変容や数値改善が起きない
・全社一律で個人差を考慮していない
・効果を測らず、翌年の施策につながらない

このような課題を持った企業の担当者様も多くいらっしゃいます。

Lifreeが提供する健康経営×睡眠改善支援

Lifreeでは、
・現状可視化
・睡眠セミナー
・睡眠改善プログラム
・組織分析・定着支援

まで、健康経営として成果につながる睡眠改善を一貫して支援しています。
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