[最終更新日：2026-09-28]
製造、運輸・物流、医療・介護、警備、宿泊業など、
社会を24時間支えるために夜勤が欠かせない仕事は数多くあります。
一方、健康診断やストレスチェックを集計して、
「夜勤者の方が有所見者が多い」
「睡眠不足や疲労を訴える人が目立つ」
「健診結果が悪い社員を、このまま夜勤させ続けてよいのだろうか」
と悩んでいる人事・労務・健康経営担当者もいるのではないでしょうか。
夜勤による健康への影響は、単に「夜更かしするから体に悪い」という話ではありません。
人間には昼間に活動し、夜に眠ることを基本とした体内時計があります。
夜勤では、その生理的なリズムと実際の睡眠・食事・活動時間にズレが生じます。
さらに問題なのは、健康への長期的な影響だけではありません。
睡眠不足や強い眠気によって注意力・集中力が低下すれば、
仕事の生産性や業務上のミス、ヒヤリハット、事故にもつながる可能性があります。
企業として重要なのは
「夜勤は体に悪いからなくす」でも、「本人の自己管理だから任せる」でもありません。
夜勤をなくせないことを前提として、
健康リスクをできるだけ小さくし、従業員が自分のコンディションを
整えられる仕組みをつくることです。
本記事では、夜勤によって高まる健康リスクから、
法令上企業に求められる対応、健診で異常が見つかった場合の対応、
Lifreeが実際の交替勤務者支援から考える具体的な対策まで解説します。
夜勤が健康と仕事に影響を与えるといわれる３つの理由
体内時計と実際の生活時間がズレ、睡眠不足・疲労が蓄積しやすい
人間の身体には、およそ24時間周期で
睡眠・覚醒、体温、ホルモン分泌などを調整する概日リズムがあります。
しかし夜勤では、本来眠る時間帯に働き、本来活動する昼間に眠ることになります。
さらに日勤と夜勤を繰り返す交替勤務では、
日勤→夜勤→休日→日勤
のように生活時間そのものが変化します。
体内時計が勤務表の変化にすぐ対応できるわけではないため、
睡眠不足や疲労につながりやすくなります。
食事・運動・睡眠の時間が不規則になり、長期的な健康リスクにつながる
夜勤によって変化するのは睡眠だけではありません。
深夜に食事を取る、夜勤明けに食べてから眠る、
疲れて運動する時間がなくなる、休日に長時間眠るなど、
食事・運動・睡眠全体のリズムが乱れやすくなります。
近年の研究でも、夜勤と心血管系のリスク指標との関連などが報告されています。
2025年のシステマティックレビュー・メタ解析では、
夜勤者で炎症、脂質異常、心臓の電気的活動に関する指標などに差が認められ、
夜勤の強度や期間との関連も報告されています。
参考：Night shift work and cardiovascular risk: a systematic review and meta-analysis｜PubMed
注意力・集中力が低下し、生産性低下や業務上のミス・事故につながる
企業にとって見逃せないのが、「働いている最中への影響」です。
夜勤による睡眠不足や強い眠気、疲労は、注意力や集中力、判断力に影響します。
その結果、仕事の能率低下だけでなく、
確認漏れ、判断ミス、ヒヤリハットなどにつながる可能性があります。
特に製造、運輸・物流、医療・介護、警備などでは、
一つの判断や操作のミスが本人だけでなく、同僚や患者、利用者、
顧客を巻き込む事故につながることも考えられます。
そのため夜勤者の睡眠・健康管理は、福利厚生としてだけでなく、
生産性の維持、業務上のミスや労働災害を防ぐための安全管理として考える必要があるのです。
夜勤によって高まる6つの健康リスク
夜勤の健康リスクは、従業員本人だけの問題ではありません。
健康状態が悪化すれば、欠勤、生産性低下
業務上のミス、休職、人員配置などを通して企業にも影響します。
ただし、以下は「夜勤をすると必ず病気になる」という意味ではありません。
夜勤との関連が研究で指摘されている健康リスクとして捉えることが重要です。
1．脳・心臓疾患リスク｜健診後の事後措置まで考える
夜勤・交替勤務と心血管疾患との関連が研究されています。
近年のメタ解析でも、夜勤の期間・強度と心血管リスク指標との関連が報告されています。
参考：Night shift work and cardiovascular risk: a systematic review and meta-analysis｜PubMed
特に、高血圧、糖尿病、脂質異常症など、
もともと脳・心臓疾患のリスク因子を持っている人については注意が必要です。
企業にとって重要なのは、健康診断を実施するだけで終わらないことです。
健診で異常所見が認められた場合には、
医師等の意見を踏まえ、必要に応じて労働時間の短縮や深夜業の回数減少など
措置を検討することが法律でも定められています。
参考：労働安全衛生法｜e-Gov法令検索
2．精神疾患・うつ病リスク｜プレゼンティーズムにも注意する
夜勤では睡眠と生活リズムが乱れやすく、メンタル面への影響にも注意が必要です。
企業として見るべきなのは休職者数だけではありません。
出勤していても心身の不調によって本来のパフォーマンスを発揮できない
「プレゼンティーズム」が生じれば、表面上は通常勤務していても
生産性が低下している可能性があります。
そのため、休職・離職という結果が出てから対応するのではなく、
睡眠、疲労、メンタル状態などを早い段階から確認することが重要です。
3．睡眠不足による覚醒度低下｜業務上のミス・事故につながる可能性
夜勤では、本来眠っている時間帯に働くため、強い眠気が生じることがあります。
注意力や判断力が低下すれば、確認漏れ、操作ミス、
ヒヤリハット、事故などにつながる可能性があります。
特に機械操作、運転、医療行為など、安全性が重要な仕事では、
睡眠対策は「健康づくり」というより安全管理の一部として捉える必要があります。
4．生活習慣病・肥満リスク｜長期的な健康管理が必要
夜勤では食事の時間や内容が変わり、運動習慣も乱れやすくなります。
企業では、夜勤者と日勤者をまとめて評価するのではなく、
血圧、血糖、BMI、腹囲、脂質などを分けて分析すると、自社特有の課題が見えてくることがあります。
5．慢性的な睡眠不足・疲労｜欠勤や人員配置にも影響する
日中の睡眠は、夜間と比べて環境面でも体内時計の面でも確保しづらい場合があります。
その結果、夜勤を繰り返すうちに睡眠不足や疲労が蓄積することがあります。
体調不良や欠勤が増えれば、急なシフト変更や代替要員の確保が必要となり
残った従業員の勤務負担が増えることもあります。
6．がん発症リスク｜長期的な健康リスクとして認識する
IARC（国際がん研究機関）は夜勤をGroup 2Aに分類しています。
これは「ヒトに対しておそらく発がん性がある」という分類です。
参考：IARC Monographs Volume 124: Night Shift Work｜International Agency for Research on Cancer（IARC）
ただし、「夜勤をするとがんになる」という意味ではありません。
企業としては従業員を過度に不安にさせるのではなく、
長期間夜勤に従事する人も含め、継続的な健康管理を行うことが重要です。
夜勤の健康リスクに特に注意が必要な人
「この条件なら夜勤禁止」という一律の医学的基準で判断するのではなく、
本人の健康状態や症状、健診結果、勤務状況などを踏まえて個別に考える必要があります。
特に注意したいのは、高血圧、糖尿病、心疾患などの持病がある人、
中高年・高年齢の夜勤者、妊娠中・産後の女性、夜勤回数が多い人、長時間夜勤が続く人などです。
大切なのは、「夜勤に向いている人・向いていない人」と単純に分類しないことで
同じ人でも、夜勤回数、連続夜勤、睡眠時間、持病の状態などによって負担は変わります。
状態に応じて産業医や主治医の意見を確認しながら判断が必要です。
夜勤者の健康管理で企業に求められる法的義務
深夜業従事者は6か月以内ごとの健康診断が必要
深夜業を含む業務に常時従事する労働者については、
配置替えの際および6か月以内ごとに1回、健康診断を実施する必要があります。
参考：労働安全衛生規則｜厚生労働省 法令等データベースサービス
つまり、対象となる夜勤者については、一般的な「年1回」の定期健診だけでは足りません。
深夜業従事者の自発的健康診断に対応する
一定の要件を満たす深夜業従事者には、
自ら受けた健康診断の結果を事業者へ提出できる「自発的健康診断」の制度があります。
対象となるのは、健康診断を受けた日前6か月間を平均して、
1か月当たり4回以上深夜業に従事した労働者です。
また、自発的に受けた健康診断の結果を事業者へ提出できるのは、
健康診断を受けた日から3か月以内と定められています。
参考：労働安全衛生法｜厚生労働省 法令等データベースサービス
健診結果に基づく医師の意見聴取と就業上の措置
健康診断で異常所見が認められた場合、
企業は「健診を実施して終わり」ではありません。
健康診断結果に基づき、労働者の健康を保持するために必要な措置について医師等の意見を聴き
その意見を十分に勘案したうえで、必要に応じて就業上の措置を検討します。
厚生労働省の指針では、具体的な措置として、
就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少、昼間勤務への転換などが示されています。
参考：健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針｜厚生労働省
つまり、企業の夜勤者対策は、
「健診を受けさせる」→「結果を見る」→「必要な人をフォローする」
までがセットです。
健診で異常が見つかった夜勤者への対応４ステップ
STEP1｜産業医に「夜勤者」であることまで伝えて意見を聞く
健診結果だけでなく、夜勤回数、連続夜勤数、勤務時間、睡眠や疲労の状態なども共有します。
厚生労働省も医師からの意見聴取に際して、
事業者が労働時間等に関する情報を提供することが適当としています。
参考：健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針｜厚生労働省
STEP2｜再検査・精密検査の受診につなげる
「要再検査」という結果を本人に渡して終わらせないことが重要です。
受診を勧め、必要に応じて産業保健スタッフがフォローします。
STEP3｜夜勤回数の制限や日勤への配置転換を検討する
医師の意見を踏まえ、必要に応じて夜勤回数を減らす、
連続夜勤を避ける、勤務時間を短縮する、
一時的に日勤へ変更するといった対応を検討します。
深夜業の回数減少や昼間勤務への転換などは、
厚生労働省の指針にも具体的な就業上の措置として示されています。
参考：健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針｜厚生労働省
STEP4｜本人の意向や手当の減少にも配慮して合意形成する
夜勤手当を含めた収入を前提に生活している従業員もいます。
健康・安全を最優先にしながらも、本人の希望、収入への影響、措置を行う期間
復帰条件などについて説明し、本人・産業医・人事・現場責任者で調整することが重要です。
企業ができる夜勤の健康リスク対策6つ
ここからは、Lifreeが実際に交替勤務者を支援してきた経験を踏まえてお伝えします。
私たちが感じているのは、
「夜勤者に健康知識を教える」だけでは不十分だということです。
実際の勤務の中で使える「打ち手」を本人が持てるようにすることが重要です。
①「夜勤をなくせない」で終わらせず、まず勤務そのものを見える化する
最初から「睡眠セミナーをやろう」と施策を決めるのではなく、
夜勤回数、連続夜勤、勤務間隔、1回の勤務時間、夜勤明けから次勤務までの時間などを確認します。
そのうえで、睡眠・疲労・健診結果と重ねます。
Lifreeでは、施策ありきではなく、
従業員のお困りごとから逆算して対策を設計することを大切にしています。
②「仮眠してください」ではなく、いつ・どう取るかまで勤務に落とし込む
仮眠室をつくるだけでは、仮眠が機能するとは限りません。
「自分は何時に仮眠を取ればいいのか」
「夜勤前と勤務中ではどう使い分けるのか」
まで具体化することが重要です。
Lifreeがホテル業界の新人・交替勤務者を支援した際には、
「出勤前に仮眠したことで夜勤中の眠気が少なくなった」
「今までで一番コンディションが良い状態で仕事ができた」といった声がありました。
（某ホテル企業様）
制度を用意するだけでなく、使い方まで支援する。
これが実践につなげるポイントです。
③ 日勤者と同じ睡眠指導をしない。「夜勤前・夜勤中・夜勤明け」で分ける
交替勤務者に「毎日同じ時間に寝ましょう」と伝えても、実行できない場合があります。
そのためLifreeでは、
夜勤前にどう準備するか
→ 夜勤中にどう覚醒度を維持するか
→ 夜勤明けにどう眠るか
→ 休日にどう回復するか
というように、勤務フェーズごとに考えます。
睡眠だけでなく、光、仮眠、カフェインなどを組み合わせ、
自分の勤務に合わせて使えるようにすることが重要です。
④「知識を伝える研修」ではなく、自分の対策を見つける実践型にする
Lifreeの交替勤務者支援では、
20名から331件の投稿、1ヶ月間で延べ900件の習慣実践が記録されました。
開始当初は「やってみました」という投稿が中心でしたが、
2〜3週目以降には「日課になってきた」「癖がついてきた」という声が増えていきました。
さらに、開始時には、
「夜勤を続けられるだろうか」
という不安を持っていた参加者から、終了時には、
「対策や技術を身につけられた」
「夜勤への不安が解消された」
という声も聞かれました。
Lifreeが目指しているのは
「睡眠について詳しい社員」を増やすことではなく
「自分のコンディションを自分で調整できる社員」を増やすことです。
⑤ 睡眠だけを直そうとせず、食事・運動・光まで「生活全体」で支援する
交替勤務者の課題は睡眠だけではありません。
食事時間がずれる、運動するタイミングがなくなる、
夜勤明けに朝の光を浴びるなど、生活全体が勤務に影響されます。
実際のLifreeの支援でも、
仮眠だけでなく、運動、ストレッチ、カフェインを摂る時間、
光への対策など、参加者が複数の方法を試しています。
だからこそ、
「睡眠時間を増やしましょう」だけで終わらせず、その人の24時間を見て支援すること
が重要だと考えています。
⑥「研修を実施した」で終わらず、行動変容と健康状態まで測る
ここはLifreeが企業支援で特に大切にしている部分です。
研修後アンケートで、
「満足しましたか？」
だけを聞いても、本当に健康状態が変わったかは分かりません。
Lifreeでは、
参加 → 行動変容 → 健康状態 → 仕事への影響
という流れで評価することを重視しています。
実際の交替勤務者支援でも、
日々の行動記録だけでなく、プログラム前後で日中の眠気
不眠度、抑うつ関連指標を測定します。
今回の20名では、日中の眠気37.4％、不眠度47.1％、
抑うつ関連指標43.1％の改善方向への変化が確認されています。
（某ホテル企業様）
従業員に伝えたい夜勤中の健康を守るセルフケア
セルフケアについても、Lifreeでは「正解をたくさん教える」ことを目的にしていません。
交替勤務者は勤務そのものが複雑です。
そのため、頑張ることを増やすより、
自分の勤務で再現できる方法を2〜3個持ってもらうことを大切にしています。
睡眠｜「何時間寝るか」だけでなく、主睡眠＋仮眠で24時間の睡眠を設計する
夜勤者に「夜に7時間眠りましょう」と言っても実行できません。
そこで、夜勤前の仮眠、勤務中の仮眠、夜勤明けの主睡眠などを組み合わせて考えます。
Lifreeの支援でも、
仮眠を取り入れることで「夜勤中は全く眠くなく、いつもより集中できた」
「今までで一番コンディションが良かった」という参加者がいました。
重要なのは、一般論として「仮眠がいい」と知ることではなく、
自分の勤務なら、いつ仮眠を使うのかまで決めておくことです。
食事｜「夜食禁止」ではなく、勤務時間に合わせて食べ方を決める
夜勤者に「深夜は食べない方がいい」とだけ伝えても、勤務中に空腹になる人もいます。
そのため、食べる・食べないの二択ではなく、量、内容、タイミングを考えます。
また企業側も、夜勤中に健康的な食事を選べる環境があるか確認することが重要です。
運動｜「毎日運動」ではなく、自分が継続できるタイミングを見つける
夜勤明けで強い眠気があるときに、無理に運動する必要はありません。
休日、夜勤前、日勤の日など、自分が無理なく続けられるタイミングを探します。
実際のLifreeの支援でも、運動を取り入れた参加者から、
程よい疲労感によって眠りにつきやすくなったという声がありました。
光・カフェイン｜「良い・悪い」ではなく、使う時間を変える
交替勤務者では、光もカフェインも
「避けるもの」と決めつけないことがポイントです。
大切なのはタイミングです。
Lifreeの支援では、夜勤明けの光対策としてサングラスを取り入れたり、
カフェインを摂る時間を調整したりする参加者がいました。
ある参加者からも「カフェインの量と時間を調整するのが一番効果的だった」
という声が寄せられています。
体調管理｜「夜勤だから仕方ない」で済ませず、自分の変化を知る
体重、血圧、健診値だけでなく、
「以前より夜勤中の眠気が強くなった」
「休日を寝て過ごすようになった」
「夜勤明けでも眠れなくなった」
といった変化も大切なサインです。
特に持病がある場合や健診値が悪化している場合には、
自己判断だけで続けず、産業医や主治医へ相談します。
夜勤者の健康管理を健康経営の取り組みにつなげる方法
夜勤者と日勤者のデータを分けて課題を見える化する
全社員の平均値だけを見ると、夜勤者特有の問題が隠れてしまうことがあります。
健診有所見率、睡眠休養感、日中の眠気
ストレスチェック、欠勤などを夜勤者と日勤者で比較してみます。
そこで初めて、
「夜勤者では血圧が問題なのか」
「若手夜勤者では健診値より睡眠・疲労が問題なのか」
といった自社固有の課題が見えてきます。
Lifreeでは、会社がやりたい施策から始めるのではなく、
従業員のお困りごとを先に把握することを大切にしています。
KPIは「参加率」から「行動変容」「健康状態」へ進化させる
取り組みを始めたばかりなら、まず参加率を見ることにも意味があります。
しかし、参加率が高くなってきたら、次の段階へ進みます。
参加
→ 行動変容
→ 健康状態
→ 仕事への影響
例えば夜勤者対策なら、仮眠などのセルフケア実践率、再検査受診率
睡眠休養感、日中の眠気、不眠度、欠勤、ヒヤリハットなどが候補になります。
すべて測るのではなく、自社が解決したい問題から逆算してKPIを決めることが重要です。
健康経営優良法人のためではなく、夜勤者のお困りごとを解決する
健康経営優良法人の認定・更新をきっかけに夜勤者対策を始めること自体は問題ありません。
しかし、
「認定項目だから研修をやる」だけになると、
従業員にとっては「会社にやらされる健康施策」になります。
夜勤者の声やデータを確認し、
「皆さんからこういう困りごとが出ていたので、この施策を実施します」
と伝える。
そして実施後には
「その結果、ここが変わりました」
と従業員へフィードバックする。
この循環をつくることで、健康経営は認定取得のための施策ではなく、
従業員の課題を解決する仕組みに変わっていきます。
まとめ｜夜勤をなくせなくても、健康リスクを減らす「打ち手」は増やせる
夜勤による健康リスクは、本人の自己管理だけの問題ではありません。
体内時計と実際の生活時間がずれることで、
睡眠だけでなく食事、運動など生活全体が影響を受けます。
さらに、健康への長期的な影響だけではなく、
勤務中の眠気、注意力・集中力の低下、業務上のミスや事故など、
企業にとっても無視できない問題があります。
だからといって、夜勤を必要とする企業が「夜勤をすべてなくす」というのも現実的ではありません。
必要なのは、
健康状態を把握する
→ 必要な人を健診後のフォローにつなげる
→ 勤務環境を見直す
→ 本人に勤務に合わせたセルフケアを身につけてもらう
→ 行動と健康状態の変化を測る
→ 次の施策へ改善する
という仕組みです。
Lifreeが実際に交替勤務者を支援して感じているのは、
夜勤をなくせなくても、「夜勤にどう対応するか」という打ち手を増やすことはできるということです。
実際に、支援開始時には
「夜勤を続けられるだろうか」と不安を感じていた参加者から、
終了時には「対策や技術を身につけられた」「夜勤への不安が解消された」という声が聞かれました。
企業が従業員に「健康に気をつけてください」と伝えて終わるのではなく、
その働き方の中で健康を守る方法まで一緒につくる。
それが、夜勤が必要な企業における健康経営の一つの形だとLifreeでは考えています。
睡眠に困ったときは専門家に相談を
「仕事が忙しくて睡眠時間を確保できない」「寝ても疲れが取れない」という方は、
睡眠の専門家に相談することで解決策を見つけることができます。
Lifree株式会社では、ビジネスパーソン向けに
パフォーマンスを最大化するための睡眠改善プログラムを提供しています。
睡眠の質を高め、日中の生産性を向上させる具体的な方法を知りたい方は
ぜひLifree株式会社までお問い合わせください。
