【人が辞める会社、定着する会社】“施策を与える”時代は終わった──社員の声から始める健康経営
こんにちは！睡眠改善の専門家Lifreeの高橋です。
最近、とある企業の人事・総務部長の方とのお話。
50代のその方は、長年にわたって組織を支え続けてきた
「総務のプロフェッショナル」。
その一方で、こんな言葉が印象的でした。
「これまでは“うちは施策をやってるから、社員は受ければいい”と思っていたんです。
でも、それじゃダメだったんですね。」
この一言に、今の日本企業が直面している“人材危機”の本質が詰まっていると感じました。
施策は“与えるもの”ではなく、“解決するもの”へ
健康診断やストレスチェック、福利厚生サービス──
総務や人事が一生懸命用意してきた「社員のための施策」。
でも現場では、
忙しくて利用されない
そもそも内容が刺さらない
“形式だけの健康経営”と思われている
こんな実態があるのも事実です。
部長さんはこう振り返ります。
「施策を“やってあげる”という発想が、どこか上から目線だったのかもしれない。
でも本来は、社員の困りごとを解消するための手段なんですよね。」
この視点の転換こそが、今、企業に必要な健康経営の第一歩です。
コロナ禍を機に“人が辞めた”──その意味とは
この企業では、コロナ禍で業績悪化が続き、役職者やベテラン社員を含む人が離職。
それでも残った人たちで現場をまわし回復。
一見、組織は持ち直したように見えますが──
「最近、倒れる人が増えてきていて、産業医から“ストレス値が非常に高い”という指摘も出ているんです」
とのこと。
これは単なる疲労ではありません。
「働き方が限界に来ている」というサインです。
人手不足の今だからこそ、“今いる人”を支えるべき理由
「人手が足りないなら採用すればいい」──今はそれが難しい時代になりました。
この企業でも、ようやく新卒採用を再開し、今年は数十名の新人が入社。
しかし、コロナ禍の数年間、採用をストップしていた影響で
先輩社員との年齢差が大きく、教育や職場適応に課題が生じています。
結果、新人の満足度は低く、離職のリスクも高まっているそう。
そんな中、企業がやるべきことは何か？
「今いる社員を回復させ、支えること」
「施策ではなく“体調や気持ちの回復”につながるサポートを届けること」
これが、離職防止と組織の継続力を高める最大の打ち手になります。
採用コストより、定着コストに投資せよ
採用には1人あたり数十万〜百万円近くのコストがかかります。
一方、既存社員の健康とパフォーマンスを維持する支援には、コスト以上の“リターン”があります。
モチベーションの回復
生産性の維持・向上
組織文化の安定
離職率の低下
教育コストの削減
採用で人を増やすより、今いる人を「整える」。
それが最も確実で、最も効果的な“人材戦略”です。
社員の「困りごと」から始めよう
これまでのように、“企業がやりたい施策”を押し付けるのではなく、
最近、夜眠れない人が多い
ストレスを感じていても相談できない
運動不足で集中力がもたない
そんな社員の“リアルな声”に耳を傾けてこそ、本当に意味のある施策が生まれます。
私たちLifreeは、「健康課題の見える化」と「行動の習慣化」を重視した、
科学的かつ現場密着型のプログラムを提供しています。
まとめ：人事・総務部門は“整える司令塔”へ
「サポートはしているつもりだった。でも社員は回復していなかった。」
この言葉を胸に刻み、
今、総務や人事が目指すべきは“施策を与える立場”ではなく、社員が整い、働き続けられる環境をつくる「司令塔」です。
その第一歩は、「社員の声を聴くこと」から始まるのではないでしょうか。
睡眠に困ったときは専門家に相談を
「仕事が忙しくて睡眠時間を確保できない」「寝ても疲れが取れない」という方は、
睡眠の専門家に相談することで解決策を見つけることができます。
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