毎年、企業で実施される「ストレスチェック」。
その結果を見て、睡眠に関する設問に引っかかる社員が多い…と
感じたことはありませんか?
本記事では、ストレスチェックにおける
睡眠・休養項目の具体的な内容や、企業がそこからどうアクションを取るべきかを解説します。
まず、ストレスチェックとは、労働安全衛生法に基づいて
50人以上の事業場に義務付けられている「職業性ストレスの把握と対処」のための調査です。
厚生労働省が推奨している標準的な調査票には、以下の2種類があります。
57項目版(職業性ストレス簡易調査票)
23項目版(簡易版)
これらは、
仕事のストレス要因
心身のストレス反応
周囲のサポート
などを測る設計になっており、睡眠も重要な要素として扱われています。
以下の3つが、「心身のストレス反応」の一部として含まれています。
睡眠によって、疲れがとれている
睡眠は足りていると思う
休日はリラックスして過ごせている
いずれも、4段階評価(そうだ/まあそうだ/あまりそうではない/ちがう)で回答します。
質問番号 | 内容 |
---|---|
52 | 睡眠によって、疲れがとれている |
53 | 睡眠は足りていると思う |
54 | 休日はリラックスして過ごせている |
これらの項目は、単なる「生活習慣チェック」ではなく、
身体的ストレス反応の一部として非常に重要視されているのです。
実際に企業でストレスチェック結果を見てみると、
✅「睡眠で疲れが取れていない」
✅「睡眠時間が足りていない」
という社員が高ストレス者群と重なっているケースがとても多いのです。
これはつまり、「睡眠不足や睡眠の質の低下が、メンタルやパフォーマンスの不調の根本にある」ことを示唆しています。
厚労省のガイドラインに従う場合(法定実施)は、
23項目または57項目の形式を変更することはできません。
ただし、独自の設問を追加することは可能です。
例:
「夜中に何度も目が覚めることがある」
「寝つきが悪く、ベッドで長時間起きていることが多い」
「日中の眠気で業務に支障をきたしている」
こうした設問を加えることで、睡眠の質の実態をより深く把握できるようになりますね。
◎睡眠に関する質問項目のご相談は、お問合せ窓口よりお願いいたします。
ストレスチェック制度とは別に、「社員の回復力やコンディション」を見る目的であれば、
睡眠を軸に自由に質問設計が可能です。
◎睡眠に関する質問項目のご相談は、お問合せ窓口よりお願いいたします。
厚労省や経済産業省の調査でも、睡眠不足は以下のような影響を与えるとされています:
業務ミスの増加
意欲・集中力の低下
体調不良による欠勤・早退
感情のコントロールが難しくなり、職場の人間関係にも影響
ストレスチェックや睡眠アンケートを活用すれば、部門ごとの傾向や時間帯別の課題も見えてきます。
それにより、「組織課題としての睡眠改善」という視点で施策に落とし込むことができます。
ストレスチェックは、社員の健康状態を把握する第一歩です。
しかし、それだけでは根本的な改善にはつながりません。
社員の不調が「睡眠の質」に関係していると感じたら、
次のステップとして、専門的な睡眠改善セミナーやコンディショニング支援を導入することで、以下のような効果が期待できます。
パフォーマンスの安定
欠勤・プレゼンティーズムの減少
メンタルヘルス不調の予防
エンゲージメントや職場満足度の向上
「仕事が忙しくて睡眠時間を確保できない」「寝ても疲れが取れない」という方は、
睡眠の専門家に相談することで解決策を見つけることができます。
Lifree株式会社では、ビジネスパーソン向けに
パフォーマンスを最大化するための睡眠改善プログラムを提供しています。
睡眠の質を高め、日中の生産性を向上させる具体的な方法を知りたい方は
ぜひLifree株式会社までお問い合わせください。